お客さま一人ひとりの夢を形にするためのパートナーとして、豊富な知識と実績を持つスタッフが、それぞれのライフスタイルや家計状況に合わせたローンプランをご提案。また、住宅ローンを返済中のお客さまの借り換えや繰上返済、返済内容の見直しについてのご相談も行っています。
専門家(FP)と考える
失敗しない住宅ローン
住宅ローン選びは、個々のライフスタイルと家計収支に合った返済計画が重要です。住宅の購入は大きな買い物であり、適切なローン選択が必要です。各住宅ローンの借入額、借入期間、金利選択、返済方法についてアドバイスを行い、あなたに最適な住宅ローンを提案します。
専門家(FP)と考える
失敗しない住宅ローン
住宅ローン選びは、個々のライフスタイルと財務状況に合った返済計画が重要です。家の購入は大きな買い物であり、適切なローン選択が長期的な財務安定につながります。各住宅ローンの返済方法と利点・欠点を紹介し、あなたに最適な選択肢を提案します。
住宅ローンを借りるには、まずは金融機関の定める利用条件をクリアし、その後ローンの審査を通す必要があります。これらの条件と審査基準を理解することで、審査のための準備を進めることができます。
住宅ローンの事前審査は、本審査に先立って行われる仮審査です。この仮審査では、申込者の返済能力を評価し、どの程度の金額まで融資が行えるかを判断します。事前審査を通過することは、融資が実現可能であるという一定の保証を得ることを意味します。これにより、お客さまは金融機関からの事前承認を得て、安心して希望する物件の購入に進むことができます。事前審査の合格後、次の段階として本審査が行われます。
通常、金融機関によって異なりますが、事前審査の結果は約3日から4日で通知されることが一般的です。本審査に進むと、より詳細な審査が行われるため、提出が必要な書類も増えます。本審査の期間は、金融機関によって異なりますが、おおよそ1週間から2週間程度かかることが多いです。 住宅ローンの審査には一定の時間が必要であるため、住宅購入時には計画的なスケジュールが重要です。スムーズな住宅購入を目指す場合、物件探しの前にまずは住宅ローンでの借入れ可能額を知ることが効果的です。借入れ可能額を事前に把握しておくことで、予算内の物件を探すことが可能となり、効率的かつご希望にあった物件探しが可能になります。
仮審査を通過しても、最終的な本審査で不承認となる可能性もあるので本審査が完了するまでは注意が必要です。本審査を無事に通過すると、次は金融機関との間で住宅ローン契約の締結が行われます。その後、物件の引き渡しを行い、住宅ローンの支払いが開始します。
借り換えや
支払い上でのお困りごとを
解決する方法をご提案
住宅ローンの借り換えのタイミングや、借り換えをするべきかどうかの判断をお支払い状況からあらゆるケースや条件にあわせてご提案いたします。また、ライフスタイルの変化により支払いが難しくなった、住宅ローン支払い中で家を手放したい、手放したくないといった状況のご相談も承ります。
借り換えや支払い上でのお困りごとを解決する方法をご提案
住宅ローンの借り換えのタイミングや、借り換えをするべきかどうかの判断をお支払い状況からあらゆるケースや条件にあわせてご提案いたします。また、ライフスタイルの変化により支払いが難しくなった、住宅ローン支払い中で家を手放したい、手放したくないといった状況のご相談も承ります。
住宅ローンの借り換えとは、現在利用しているローンの残高を新しいローンで完済し、より条件の良い新しいローンに切り替えることを指します。条件がより有利な別の金融機関で新たなローンを組むことにより、支払いの総額を減らしたり、リスクを低減させる効果が期待できます。
1.ローンの総返済額を減らせる
金利が低いローンに借り換えることで、支払う利息が減少し、総返済額を軽減できます。
2.月々の支払い負担が減る
借り換えによって毎月の返済負担を減らすことも可能です。毎月の支出を減らして家計の負担も軽減でき、将来手元に多くお金を残すこともできます。
3.返済期間を短くすることができる
現在の家計に余裕がある場合、返済期間を縮めての借り換えをすることにより、支払総額を抑制する効果的な手段となります。返済期間が短縮されるほど、支払う利息の合計も減少し、金利コストをさらに削減できます。そして、元の返済計画よりも早くローンを完済することができれば、将来的な負担も軽くなるはずです。
4.固定金利への切り替えで金利上昇リスクへの対応を
住宅ローンは、金利が市場の動向によって上下する「変動金利型」と、ローン開始時の金利で固定される「固定金利型」の二つのタイプが存在します。通常、変動金利型は固定金利型に比べて低金利であるため、初期の月々の返済が軽減される傾向にあります。ただし、変動金利型は市場の金利変動に伴って返済額が増加するリスクがあり、結果として返済の総額が増えることも考えられます。 一方で、固定金利型への借り換えによって、将来的な金利の上昇からくる返済額の増加リスクを避けることが可能です。
5.団体信用生命保険の保障内容を手厚くできる
住宅ローンを契約する際、フラット35のような一部のローンを除き、団体信用生命保険への加入が基本的に求められます。この保険は、返済途中で借り手が亡くなったり、重度の障害を負ったりした場合、残債務の支払いが免除される仕組みです。 以前は、死亡や重度障害のみをカバーする保険が主流であり、追加の保険料を支払うことでがんなどの特定の病状にも対応する保障を追加することができました。 最近になって、がん診断や広範囲の障害に対する保障が初めから組み込まれていることが一般的になりました。また、追加費用なしで、より広い範囲の疾病や事故による就業不能な状態までカバーする保障を提供する保険商品も増えています。 このように、追加費用を伴わずに保険の保障範囲が拡大されることで、保険を有効活用することが可能となり、結果として既に加入している生命保険の内容を見直し、家計の節約につなげることが考えられます。
1.手数料などの諸費用がかかる
住宅ローンを別の金融機関に移行する際には、主に「金融機関に支払う費用」と「抵当権変更に関わる費用」の二つの種類が発生します。金融機関への支払いには、事務手数料、保証料、一括返済にかかる費用があります。一方、抵当権設定の更新にかかる費用には、登録免許税や印紙税、そして司法書士に支払う手数料などが含まれます。これらの中で、特に金額が大きいのが、金融機関に支払う手数料と保証料です。 これらの費用の合計がどれくらいになるのか、そしてこれらを加算しても借り換えによる経済的利益がどれほどあるのかをしっかりと計算することが重要です。
2.契約・審査を再度行う必要がある
住宅ローンを借り換える際には、新たな金融機関との間で再契約を結び、改めて審査を受ける必要があります。これには、事前審査や本審査に必要な書類の準備や、既存のローン提供者への融資実行に関する通知など、わずらわしい手間も必要になってきます。 加えて、現在の職業や収入、転職の履歴によっては、新しい審査を通過できないリスクもあります。さらに、団体信用生命保険にも改めて加入することになり、健康状態によっては保険への加入が難しくなるか、以前よりも保障内容が限定される可能性もあります。
3.家計への負担が大きくなることがある
おもに固定金利型の住宅ローンに変更する場合に起きることですが、借り換えを行った結果、金利の負担が増加し、それが家計にとって重荷となることがあります。同時に、返済期間の短縮は長期的な利息負担を減らす利点がある一方で、その結果として月々の支払いが増加する場合があります。
4.条件次第では思ったような効果が出ないことも
新しいローンの条件によっては、借り換えによる金利の節約が予想より少ない、あるいは全く得られない事態も発生する可能性があります。また、手間と時間をかけて借り換えを進めたにもかかわらず、思ったほどの経済的な利益が実現しないこともあります。
